引っ越しは、なるべくスケジュールに余裕をもって準備を進めたいものです。
しかし、急な転勤や進学などで、今すぐに引っ越しをしなくてはならなくなる場面も考えられます。
そんな時は、どのように準備を進めていけば良いのでしょうか。
金融機関や通信販売の登録住所の変更は後回しにする
通常の引っ越しであれば、関連する手続きも引っ越し時に済ませておくのが良いですが、時間が限られている場合、すべてを完了させるのは難しいでしょう。
金融機関や通信販売の登録住所の変更は一旦後回しにし、とにかく早めに生活の拠点を移すことを優先しましょう。
住むところが決まっていれば即日引越しも可能
引っ越し業者の中には、当日や即日の依頼で対応が可能な業者もいます。また、手間はかかりますが、レンタカーを借りて自分で引っ越すという方法もあります。つまり、引っ越し先の新居が決まっていれば、条件次第で一日で引っ越しをすることも可能です。
転勤などであらかじめ社宅が用意されている場合や、実家に戻る場合などは問題ありませんが、新たに賃貸契約を考えている場合は、まず新居の決定を急ぎましょう。
不動産仲介会社や管理会社に相談し、できるだけ早く入居できる物件がないか探してもらいます。内覧に行く時間がなくても、メールやFAXで詳細情報や間取り図を取り寄せて契約することも可能な場合があります。
旧居の解約手続き
旧居の解約手続きは、本来最初に行うものです。通常は、契約期間内の解約には解約予告期間が定められており、1ヶ月前に申し出るか違約金を支払うといった取り決めがあります。まず、賃貸契約書に記載されている解約の条件を確認し、管理会社に相談しましょう。
また、退去時には借主立会いのもとでの現況確認が必須です。こちらは即日対応が難しい為、退去日は早めに決定させましょう。
違約金の支払いを避けたい場合は、契約で定められている日数の日付を退去日として指定し、解約の連絡だけ入れておきましょう。
水道、電気、ガスなどの解約と新規申込
水道、電気、ガスなどの解約申込みは、基本的には1週間前、遅くとも2、3日前には連絡しなければなりません。また、使用停止にも立会いが必要になる場合もあるので注意が必要です。旧居の解約と同時に進めていきましょう。
引っ越し業者の手配
新居の住所と入居可能日が確定したら、すぐに引っ越し業者の手配を始めましょう。
通常の引っ越しであれば、複数の業者を比較検討することが望ましいですが、即日や依頼から数日以内などの急な引っ越しの場合、業者側も対応が難しくなります。利用する業者を絞り、窓口や電話で直接相談しましょう。
搬出・搬入だけでなく荷造りも任せられるプランを利用したり、不用品の回収や買取も行っている引っ越し業者に依頼できると、大幅に引越しの準備時間を短縮できます。
新居の契約が間に合わない場合は
ウィークリーマンションを活用しよう
とにかく急いでいて時間がない、新居を契約する暇もない…そのような時に使えるのが、週単位・月単位で契約できるウィークリーマンションやマンスリーマンションです。これらのマンションは、審査が不要ですぐ入居できます。新居の契約が間に合わない場合、新居が決まるまでの一時的な宿泊先として利用しましょう。
家具・家電は備え付けになっているので、引っ越しに伴う家具家電の調達を急ぐ必要もありません。
トランクルームや引っ越し業者の荷物一時預かりサービスを併用すれば、部屋に入りきらない荷物を保管することもできます。
転出届・転入届の提出
本来は、退去前に転出届を自治体へ提出し、転出証明書をもらう必要があります。転出届を提出する前に引越しをしてしまった場合は、旧居の地域を管轄する役所に問い合わせ、窓口の指示に従います。手続きの際に、マイナンバーカードなどが必要になる市町区村もあるので、必要な書類はあらかじめ確認しておきましょう。
転入届は、新居を管轄する役所へ原則14日以内に提出すれば問題ありません。
郵便局での転送届
郵便局に転送届を提出すると、届出日から1年間は郵便物の転送サービスを受けられます。旧居の解約日までに手続きしておきましょう。こちらは、はがきやインターネットで簡単に申請することができます。引越し準備の合間に進めていきましょう。
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